学校向けサービスのバーニングニーズ


昨年は、色々学校向けに異文化学習サービスを提供させて頂きました。

・ECOM Cultures:
海外の先生が、現地から母国についてレクチャー。生徒はそれをもとにグループ発表を行う。
または、自分達で、リサーチしたい事柄を、外国人の先生複数に質問をし、プレゼン内容を深める。

・ECOM 教室留学®:
NZ、オーストラリアなど、英語圏の学校の同世代を結び、グループ毎にプレゼン交換。

たくさんの現地の外国人と触れ合い、意見交換し、発表する

オブザーバーとして見ていたこっちも楽しくなる、一種、「お祭り」のような空間でした。

ただ、

『とても楽しめた』『生徒がいきいきしていた。』『これからは非認知能力の育成です。』

という感想をもらっても、実際のところ、毎年定期的に実施するカリキュラムに組み込んでもらえるかは、五分五分といったところ。

結構、学校の担当の先生の意識による属人性に左右されるのが、大変の学校向けEdtechサービスかと感じています。

それはそれで、生徒のためになるサービスを愚直に提供すればOKとはならないのが、企業活動の難しいところ。

マーケティングでいう、

をもっともたせた設計にしないと、今の大半の学校向けEdtechサービスは弱いと感じています。

火が付くかのような絶対的なニーズ。Want。

誰もが納得するもの。

やはり、それは学校にとっては、

受験・進学実績かと。

学校の評判・保護者からのお手紙なども、担当の先生の株をあげるよい材料なのだけど、

学生が、このサービスをきっかけによい進路の糧になった となるのが、一番のフックになるかと・・・。

なので、ここ3年ほど実験的に提供してきた 学校向けECOM Edtechサービスを、

もっと、総合選抜(AO入試)、海外留学準備などと絡めて、設計し、打ち出していきたいと思っています。

学校向け『非認知能力育成サービス』は、打算的になるなという意見もありますが、

それだと現場でサービスを通したいと思っている先生にとって、アピールできる材料が、ぼやけてしまうことにもなるため、それに協力できるようになりたいと思っています。

うちは、

世界25カ国に、外国人の先生を抱え、その先生の務める現地学校とのコネクションもつかえるのが強みの1つ

だと思っています。

それらをうまく活かして、今の子ども達に、海外体験を効果的に提供したいというのが私の願いです。


About 成田 勝行

株式会社イーコミュニケーション代表取締役社長。 慶應義塾大学総合政策学部(SFC)卒業後、世界最大のコンサルティング会社Accentureに新卒入社。退社後、暫くダンス活動(Ballet, Jazz, Hiphop, House, Break'in)に専念。イーコミュニケーション創業。 趣味は、経済ウォッチングと言語習得。 踊れて、経済が語れる、経営者という領域で、世界一を密かに目指す。

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